2026年以降の放射線治療経営戦略｜包括化・寡分割時代の収益最大化シミュレーション
～包括化・寡分割時代の収益最大化と技師のキャリア戦略～
TL;DR（この記事の結論）
2026年度改定で寡分割照射が一連算定に移行し、回転率を上げた施設が有利になる構造に変化。前立腺がんIMRTは96,500点（一連）、乳がん全乳房照射は41,500点（一連）で固定。施設が取るべき戦略は3つ：①緩和を活用して格差を是正する、②集約化に巻き込まれない体制を作る、③声を上げて制度を動かす。記事末尾の収益シミュレーターで自施設の最適解を確認できます。
1. 改定の概要 ― 放射線治療の収益構造が変わる
2026年度診療報酬改定（本体+3.09%）は、放射線治療部門の収益構造を根本から変える内容です。最大のポイントは寡分割照射の一連算定移行とIMRT施設基準の緩和の2つ。
📌 経営インパクトの大きい2つの変更
- 寡分割照射の一連算定：前立腺がんIMRTが96,500点（一連固定）、乳がん全乳房照射が41,500点（一連固定）。出来高→固定へ
- IMRT施設基準の緩和：人口減少地域で常勤医1名＋遠隔支援により算定可能に。ただし「集約化の入り口」にもなる
ゆん
リナ IMRT施設基準緩和と寡分割照射の一連算定移行が「地方格差是正」と「集約化加速」のどちらに繋がるのか ―― 制度の二面性をXの現場声と数字で分析した記事はこちら：
IMRT・寡分割照射の見直しで「地方格差是正」か「集約化加速」か
2. 2026年度改定 放射線治療 点数一覧
経営戦略を立てるにあたり、まず新設・変更された点数を整理します。
【資料】放射線治療関連 点数一覧
シミュレーションの前提となる、主な新設・変更点数です。
新設項目
- NEW BNCT（ホウ素中性子捕捉療法）：187,500点
- NEW 小児放射線治療加算（粒子線）：7,000点（M001-4 注4）
- NEW フュージョンイメージング加算：200点（RFA等のIVR手技で算定）
包括化・変更
- CHANGE IMRT（前立腺癌）：96,500点（一連につき固定）
- CHANGE 全乳房照射：41,500点（一連につき固定）
- CHANGE IMRT施設基準緩和：常勤医1名＋遠隔支援で算定可能に
- CHANGE 画像誘導放射線治療加算（IGRT）：包括化プランでは一連点数（前立腺9,000点/乳腺2,400点）に変更
ゆん3. 技師・施設のリアルな選択肢
改定の二面性を理解した上で、技師と施設が取りうる現実的な戦略を3つ提示します。
戦略A：緩和を活用して格差を是正する
- 遠隔支援ネットワークへの参加：近隣のがん拠点病院や大学病院との連携協定を締結し、IMRT算定の施設基準をクリア
- 技師のスキルアップ：日本医学放射線学会や日本放射線技術学会の研修を活用し、治療計画立案・線量管理のスキルを強化
- 寡分割の効率化：16回（乳がん）・20回（前立腺）の一連算定を最大限活用し、回転率を上げて症例数を確保
戦略B：集約化に巻き込まれない体制を作る
- 拠点病院との紹介・逆紹介パスの整備：IMRT以外の治療（緩和照射、骨転移照射など）は自院で完結させ、高精度治療のみ紹介する「棲み分け」を確立
- がん拠点要件の維持：症例数確保に向けた地域連携の強化。放射線科以外の科との院内連携も重要
- 技師が「施設の強み」になる：治療計画の質、患者対応、安全管理で差をつけ、「あの施設の技師は信頼できる」というブランドを構築
戦略C：声を上げて制度を動かす
- 学会・職能団体への意見発信：「人口減少地域限定」の条件撤廃を求める声を上げる。地方だけでなく、都市部の中小病院にも同じ課題がある
- 現場の声をデータで可視化：「自施設の症例数」「遠隔支援の実態」をSNSやブログで発信し、制度設計者に現場の温度感を伝える
リナ ゆん4. 収益シミュレーター ― 自施設の最適解を試算する
記事で解説した寡分割照射の一連算定移行が、実際の収益にどう影響するかを試算できるシミュレーターです。自施設の患者数を入力して確認してみてください。
⚠️ このシミュレーターは現在改良中です。算定条件は簡略化されており、参考値としてご利用ください。
🏥 放射線治療 収益シミュレーター 2026
スライダーを動かして、自施設の条件を設定してください。
0 枠/年
※
Boostは3,000点/回(5回)で試算。
前立腺癌・乳癌以外の患者は平均的な通常照射（単価50万円/30回）として概算しています。
5. まとめ ― 制度を使いこなす施設と技師が勝つ
✅ この記事のまとめ
2026年度改定で放射線治療の収益構造は「出来高」から「一連算定（固定）」へと大きく転換しました。前立腺がんIMRT（96,500点）・乳がん全乳房照射（41,500点）の一連算定では、回転率を上げた施設が有利になります。
施設が取るべき戦略は、①遠隔支援ネットワークを活用した格差是正、②棲み分けによる集約化回避、③学会・SNSを通じた制度への声上げ ―― の3パターン。いずれの戦略でも、技師のスキル（治療計画・線量管理・遠隔支援対応）が施設の競争力の源泉になります。
収益シミュレーターで自施設の最適解を確認しましたか？
ぜひ結果をもとに施設の戦略を検討してみてください！
参考文献
[1] 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」（2026年2月13日答申）
[2] 中央社会保険医療協議会 総会（第620回）資料 P606〜 放射線治療関連施設基準
[3] 日本放射線腫瘍学会「診療報酬改定に対する見解」（2026年2月）
