CT/MRI共同利用+20点の『10%壁』が厳しすぎる現実～技師が直面する件数不足と諦めモードの現場～
2026年度診療報酬改定｜CT/MRI共同利用の「+20点」は本当においしい話なのか？
📌 この記事のポイント
2026年度改定でCT/MRI共同利用施設区分に+20点のインセンティブが強化。128列CTの+100点と合わせれば最大+120点/件も夢じゃない。しかし施設基準の「10%壁」＝他院依頼が全検査の10%以上という条件が厳しすぎて、中小施設では諦めモード。地域連携という美名の下で取り残される「もう一つの罠」を技師目線で徹底解説。
🔥 +20点のインセンティブ、なのに「取れない」？
2026年度の診療報酬改定、本体改定率+3.09%。放射線部門にとっては地域連携・DX推進が大きな柱です。中でも注目はCT/MRI共同利用施設区分の点数強化（+20点）。128列以上のCTなら+100点も加わり、最大で1件あたり+120点もの増収が見込めるという太っ腹な制度設計。
……しかし。
蓋を開けてみると、最大の障壁がそびえ立っていました。その名も「10%壁」。厚労省の施設基準通知が求める「他の保険医療機関からの依頼による撮影が全撮影の10%以上（特別の関係にある機関を除く）」という条件が、現場にとってあまりにもシビアなのです。
ゆんさん、共同利用で+20点って嬉しいはずなのに、なんでみんな「無理ゲー」って言ってるんですか？
それがね、リナ。「+20点もらえる」と「+20点を実際に取れる」はまったく別の話なの。10%の壁を越えられる施設がどれだけあるか、数字で見てみようか。
📋 「10%壁」の仕組みと厳しさの実態
💡 共同利用施設基準のキモ
- 分母：施設全体のCT（またはMRI）全撮影件数（機器単体ではない！）
- 分子：他の保険医療機関からの依頼による撮影件数
- 条件：分子 ÷ 分母 ≥ 10%（特別関係機関は除外）
- 届出：共同利用契約書 ＋ 様式37提出が必要
- 未達時：施設基準の区分落ち → +20点は無情にパー
数字で見る「厳しさ」シミュレーション
これを施設規模別に見ると、残酷なまでのヒエラルキーが浮かび上がります。
| 施設規模 | 年間全検査件数 | 必要な依頼件数 | 現実的な達成率 | 結果（+20点） |
|---|---|---|---|---|
| 中小・地方病院 | 3,000件 | 300件以上 | 5〜8% | 🔴 未達（基本点数のみ） |
| 中核中規模病院 | 8,000件 | 800件以上 | 10〜15% | 🟡 ギリ達成可能 |
| 大病院・特定機能 | 15,000件以上 | 1,500件以上 | 余裕でクリア | 🟢 フル活用 |
年間3,000件の施設で300件の依頼を集めるって、毎月25件以上近隣から紹介がないとダメ。地方だと正直ハードルが高すぎるね。
月25件……！？ うちの近所の診療所、CT持ってるところも増えてきてるから、そんなに依頼来ないですよ……😱
⚠️ 「あと少しなのに…」の悲劇
- 営業を頑張って達成率8%まで到達 → あと2%足りずに0点加算
- 届出書類の手間と営業のための時間 → 全部が無駄に
- 達成率ギリギリで届出 → 翌年度に未達判定で区分落ちの恐怖
🗣️ X・現場のリアルな声
改定直後から、Xや技師コミュニティでは連携制度に対する不満や苦悩の声が上がっています。まずはあなたの施設の状況を教えてください！
📊 あなたの施設の「共同利用」達成率は？
※ 現在RadiTechLAB公式アンケートシステムを開発中です。今回はX（Twitter）での議論のきっかけとしてお答えください！
📝 以下は、現場の放射線技師・読者から寄せられた声を編集部が再現・集約したものです。
🔍 なぜこんなに厳しいのか？（技師目線の分析）
厚労省の意図は「高額な医療機器を地域で効率的に共同利用させ、重複投資を防ぐ」というマクロ政策。しかし現場の現実とのギャップは深刻です。
壁①：診療所「自前CT」時代の到来
地方のクリニックでも安価になった自前CTを導入するケースが増加。わざわざ患者を他院に「依頼」するメリットが限りなく薄い。
壁②：営業・契約の負担が技師に集中
依頼件数を稼ぐための「近隣への営業」「契約調整」が本来業務ではない負担として技師長に重くのしかかります。撮影・画像処理・読影補助という本業が圧迫される中で、達成困難なノルマだけが突きつけられている。
壁③：「地域連携」の名と実の乖離
連携推進は国全体の課題ながら、コストとリスクを個別の中小施設に丸投げしているのが現状。「大病院だけが得をする」構造が温存されています。
🛠️ 現実的な対策・代替戦略
10%壁を越える道は大きく2つ。大病院1件とガッツリ提携して件数を稼ぐ「件数集中型」か、診療所10件以上で分散する「分散型」。でも、どっちも厳しいなら「潔く諦める」のも立派な経営判断よ。
諦めるのもアリなんですか！？ +20点、もったいなくないですか……？
無理に10%を追いかけて疲弊するより、遠隔読影の受信側（加算1）やフュージョンイメージング加算など、自院で確実にリターンが見込める加算にリソースを集中させる方がコスパ◎よ。
📝 優先度マトリクス
- 大病院・特定機能 → 共同利用+20点フル活用 ＋ 128列CTの+100点
- 中核病院 → 達成率を見極めて投資判断。分散型の連携を検討
- 中小病院 → +20点より遠隔読影やフュージョンイメージングに注力がコスパ◎
📝 まとめ ── 地域連携の理想と「10%壁」の現実
✅ この記事のまとめ
- 2026年度改定でCT/MRI共同利用施設区分に+20点が強化。128列CTとの組み合わせで最大+120点/件も可能。
- しかし「10%壁」（他院依頼が全検査の10%以上）が中小施設にとって事実上困難。
- 技師の皆さん、まずは自施設の達成率を確認。難しいなら早めに代替戦略へ舵を切ろう。
- この壁も「大規模施設優位の罠」。みんなで声を上げて制度を現場寄りに変えていきましょう！
+20点は「地域連携の第一歩」として意味はある。でも現場が疲弊しては本末転倒。自分の施設の強みを見極めて、最適な戦略を選ぼう。
はい！ まず今月中に達成率を出してみます。無理なら代替戦略をゆんさんと一緒に考えます💪
📚 参考文献・出典
