年収の天井は何で決まるか

10年目でも15年目でも年収がほとんど変わらない、という例は珍しくありません。差は能力ではなく、市場がどこを評価しているかを知っているかどうかです。

説明のために、2人の技師を比べます（典型的な形を示した例です）。Aさんは経験15年、認定資格はなく、同じ民間病院で働き続けています。「長く働けば評価される」と待ち続けた結果、施設の昇給カーブの天井に届いています。Bさんは経験7年で、CTの認定資格とMRIの専門性を持ち、認定技師を求める大規模病院に移りました。経験年数は半分以下でも、資格を市場価値として言葉にし、それを評価する施設を選んだことで、年収はAさんを上回っています。

自分の年収の位置を確かめる

比べる物差しは公的統計に置きます。転職サイトの「平均年収」は、集計の条件が書かれていないことが多いからです。

厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagでは、賃金構造基本統計調査（令和7年）をもとにした診療放射線技師の年収は556.5万円、平均年齢は41.1歳です（2026年10月確認）。年齢・性別・事業所の規模で大きく違うので、自分に近い区分で見てください。この平均には当直手当・夜勤手当・残業代が含まれています。当直のない職場の求人と比べるときは、平均より低く出るのが普通だと考えてください。

施設タイプ別に細かな年収レンジを並べた表をよく見かけますが、技師に絞った施設規模別の公的統計はありません。転職サイトの掲載求人や業界の推計から作った参考値なので、桁の雰囲気をつかむ程度にとどめ、最後は応募先の給与規程と労働条件通知書で確かめます。施設ごとの給与の組み立ての違いは転職先の完全比較にまとめています。

年収を決める4つの要素

4つは足し算ではなく掛け算です。1つだけ伸ばしても効果は限られ、組み合わせると差が広がります。

資格手当は施設によって大きく違います。取得費用は補助するが手当は月に数千円、という施設もあれば、手当がまったくない施設もあります。今の職場で資格を取って年収を上げたいなら、まず給与規程で手当の額を確かめてください。手当が小さい職場なら、転職と組み合わせたほうが費用対効果は高くなります。どの資格がどのモダリティで効くかは認定資格攻略マップに整理しています。

LINA

4つ全部そろえないといけないんですか。ハードルが高く感じます。

ラッコ先輩

全部じゃなくていい。近道は「認定資格＋転職」か「専門モダリティ＋施設を変える」のどちらかの組み合わせだよ。どちらも、評価してくれる施設を選ぶところまでがセットなんだ。

600万から800万への3つのルート

どれが向いているかは、今の資格・施設タイプ・志向で変わります。

ルートBは早い一方で、移り先によっては当直手当がなくなったり、臨床から離れたりします。ルートCは年収の伸びが遅くても、勤続が長いほど退職金が大きく増えるカーブに乗れることがあります。どのルートを選ぶかは、このあとの退職金の計算まで終えてから決めてください。

年収に効く資格の選び方

資格は「手当の額」だけで選ぶと外れます。見るべきは、その資格を持つと応募できる求人がどれだけ増えるかです。

認定資格の効き方は、大きく3つに分かれます。1つ目は応募できる求人が増える資格です。保有を条件にした求人や、保有者を優遇する求人があるもので、転職と組み合わせたときに最も効きます。2つ目は院内の役割が変わる資格です。放射線の安全管理や品質管理の責任者のように、施設に置くことが求められる役割に就けるものは、手当より役職や評価に効きます。3つ目は専門の入口になる資格です。放射線治療や核医学のように、扱える人が少ない領域の資格は、取るまでの年数がかかる代わりに希少性が待遇に反映されやすくなります。

受験の要件は資格ごとに違い、学会への在籍年数や実務年数、症例の提出が求められるものもあります。取りたい資格が決まったら、まず認定団体の最新の要項で「いつ受けられるか」を確かめ、逆算して経験を積む順番を決めてください。手当の額は施設ごとにまったく違うので、資格の比較表に書かれた手当の目安はあてにせず、応募先の給与規程で確かめます。資格ごとの取り方と順番は認定資格攻略マップにまとめています。

年収は「時給」に直して比べる

年収の高い求人ほど、当直や時間外を多く含んでいることがあります。働く時間まで含めて比べると、順位が入れ替わることは珍しくありません。

比べ方は単純で、年収÷1年間に実際に働く時間です。通勤時間も加えると、生活への影響まで見えます。説明のために計算してみます。A病院は年収560万円で、所定労働が年1,900時間、当直と残業が年400時間、通勤が往復1時間で年240時間。B健診センターは年収480万円で、所定労働が年1,900時間、残業は年60時間、通勤は往復30分で年120時間とします。

参考までに、job tag では診療放射線技師（一般労働者）の1時間あたりの賃金は2,794円です（残業代・賞与を含む、令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした値）。自分の時給をこの数字と比べると、今の職場の水準が見えます。

年収では80万円の差があっても、時間あたりではほとんど変わらず、通勤まで含めると逆転します（数字は計算の仕方を示すための例です）。夜勤のない職場に移ると年収が下がることが多いのは事実ですが、浮いた時間で資格の勉強をする、就業規則の範囲で外勤をする、家族と過ごすといった使い道まで含めて判断してください。

年収交渉をしないことの損

「内定をもらえただけでありがたい」という思い込みが、技師の年収を長く低く抑えています。

交渉で月2万円の差が生まれたとすると、年24万円、10年で240万円になります。昇給や賞与が基本給に連動する職場なら、差はさらに広がります。交渉は、内定の通知を受けたあと、承諾する前に行います。根拠は感情ではなく、公的統計の相場、保有資格、担当件数のような数字でそろえ、「もう少し」ではなく「◯◯万円を希望します」と具体的な額で伝えます。年収そのものが動かないときは、資格手当の設定、初年度の昇給の約束、当直回数の上限、研修費の補助といった代わりの条件を用意しておくと話がまとまりやすくなります。具体的な言い回しと、変わった条件を書面にする手順は転職完全マニュアルの条件交渉の章にまとめています。

本業の年収だけで考えない

年収を上げる方法は、転職と資格だけではありません。職場を変えずに選択肢を増やす道もあります。

1つは、就業規則で認められた範囲での外勤や副業です。健診の非常勤のように技師の免許を生かせる仕事もあれば、知識を発信する仕事もあります。始める前に、副業が許可制か届出制か、本業の勤務時間との合計で健康を損なわないかを必ず確かめてください。進め方は副業は就業規則からにまとめています。

もう1つは、稼いだお金の置き場所です。年収が同じでも、非課税の制度を使って資産を育てておくと、「この職場が合わなければいつでも移れる」という余裕が生まれます。年収を上げる目的は、贅沢のためというより、働き方を自分で選べる状態に近づくためです。考え方は技師のための資産運用入門で扱っています。

今の職場で年収がどう伸びるかを見抜く

転職するかどうかを決める前に、今の職場にいた場合の伸び方を知っておく必要があります。比べる相手が分からないと、転職の損得は出せません。

給料が上がる道は、主に4つあります。毎年決まった額だけ上がる定期昇給、給料表そのものが引き上げられるベースアップ、主任や技師長になったときに付く役職手当、そして評価の結果で上がり方が変わる評価連動の昇給です。公務員や公的病院は給料表と定期昇給がはっきりしていて、先の見通しを立てやすい一方、評価で大きく差がつくことは少なめです。民間は法人によって仕組みがまちまちで、評価連動の比重が大きいところもあれば、昇給がほとんどないところもあります。

給料表の上限が近い、上の役職がしばらく空かない、評価に資格や実績が反映されない。この3つがそろっているなら、今の職場で待っていても年収はほとんど伸びません。ここで初めて、施設を変えるルートBが現実的な選択肢になります。

年収スコア診断：今の自分の現在地

4つの質問に答えると、今の市場価値の目安と、800万円に向けて先に伸ばすべき要素が分かります。登録は不要です。

退職金の仕組み：その「月給30万円」は退職金に効いていない

「辞めたら退職金で損をする」と悩む人の多くは、自分の退職金がいくらになるのかを知らないまま悩んでいます。

退職金は多くの制度で基本給×支給率で決まります。ここでいう基本給は、給与明細の総支給額ではありません。たとえば月給30万円でも、内訳が「基本給18万円＋放射線業務手当4万円＋当直手当5万円＋住宅手当3万円」なら、退職金の計算の土台は18万円です。技師は放射線業務手当や当直手当の比率が高くなりやすい職種なので、額面の印象と退職金のずれが特に大きくなります。給料の改定で上がるのが基本給なのか手当なのかで将来の退職金が変わる話は、2026年度改定で月給は上がるのかで扱っています。

勤続年数ごとの差の付き方（試算）

技師に絞った施設タイプ別の退職金を公表している公的統計はありません。下の表は、地方公務員の給与制度、自己都合退職の支給率、中小企業退職金共済（中退共）の掛金水準などから逆算した編集部の試算です。大卒入職・自己都合退職を前提にしています。金額そのものより、下の行ほど差が開いていく形を見てください。

この試算は自己都合退職を前提にしています。多くの制度では、定年や勤務先の都合による退職のほうが支給率が高く設定されています。転職は自己都合退職にあたるので、規程を読むときは自己都合の欄を見てください。また、同じ法人の中での異動や、法人が合併した場合などは勤続年数が引き継がれることもあります。自分の条件がどの欄に当たるのかが分からなければ、総務に「自己都合で辞めた場合の支給率」を確かめるのが確実です。

勤続18年の時点で、いちばん上の行と下の行では10倍近い開きになります。退職金制度そのものがない、あるいは中退共だけという職場も珍しくありません。細かい金額の表を見かけたら、それは誰かの試算だと考えてください。試算が悪いわけではなく、試算だと書いてあるかどうかが分かれ目です。

自分の額は規程で確かめる

自分の額を知る確実な方法は、勤務先の規程を読むことです。労働基準法第89条は、常時10人以上の労働者を使う事業場に就業規則の作成と届出を義務づけ、第3号の2で「退職手当の定めをする場合」には、適用される労働者の範囲、決定・計算・支払の方法、支払の時期を必ず書くよう定めています。つまり退職金制度があるなら、計算方法は必ず文書になっています。逆に言えば、法律は「制度があるなら書け」と求めているだけで、制度そのものを義務づけてはいません。クリニックで退職金がないのは違法ではなく、制度がないだけです。

• 基本給の定義：どの手当が除かれるか
• 自己都合の支給率表：勤続年数ごとの倍率
• 支給の下限勤続年数：「3年未満は不支給」などの条件
• 支払時期：退職後いつ振り込まれるか

この4つが分かれば、概算は自分で出せます。就業規則は労働者に周知する決まりなので、総務の窓口やイントラネットで確認できます。退職金規程は就業規則の別規程になっていることが多いので、あわせて探してください。

判断の軸は金額ではなく「回収年数」

「退職金が減るから転職しない」は、情報が足りていない判断です。見るべきは、失う差額を転職後の年収増で何年かけて取り戻せるかです。

30代前半なら定年まで25年以上あります。目先の退職金の差より、そこから先の年収水準やスキルの伸びのほうが、生涯の収入への影響は大きくなります。逆に回収年数が10年を超えるなら慎重に考えたほうがいい水準です。勤続が長く、支給率が大きく上がる手前にいる人（おおむね勤続15年以上）は、あと数年で大きく増えることがあります。この場合は「今すぐ動く」より「増えるところまで待つ」も現実的な選択です。

LINA

回収年数が2〜3年なら動いていい、と考えて合っていますか。何年までなら許せるのか迷います。

ラッコ先輩

年数だけで線を引かないほうがいい。同じ3年でも、移った先で経験が積めるのか、ただ給料が高いだけなのかで意味がまるで違うからね。回収年数は損得の入り口を教えてくれる数字で、答えそのものではないんだ。

そもそも今動くべきかどうかは転職する？しない？判断ガイドで、内定後に年収や条件を交渉する手順は転職完全マニュアルで確かめてください。

年代ごとの年収と退職金の考え方

同じ転職でも、年代によって得るものと失うものの釣り合いが変わります。回収年数の計算に、年代ごとの事情を重ねて考えます。

20代は、退職金の差がまだ小さく、回収年数はほとんど問題になりません。この時期に優先したいのは、あとで年収を押し上げる経験と資格です。多少年収が低くても、症例が多く教育が厚い職場で経験を積むほうが、30代以降の選択肢が広がります。

30代は、年収を上げる転職がいちばん効きやすい時期です。経験と資格がそろい始め、退職金の差もまだ数年で取り戻せる範囲に収まることが多いからです。子育てや住宅の購入と重なる人も多いので、年収だけでなく、当直の回数や通勤時間といった生活への影響も同じ表に並べて比べてください。

40代は、管理職に進むか、スペシャリストとして深めるかの分かれ道です。公務員や公的病院にいるなら、退職金の支給率が大きく上がる局面に近づいているので、回収年数が長くなりやすくなります。動くなら、年収の増え方が大きい移り先か、メーカーのように経験そのものが評価される移り先を選ぶと釣り合います。

50代は、退職金の山がすぐそこにあることが多く、転職の損得は慎重に計算する必要があります。一方で、定年後の再雇用や非常勤まで含めて考えると、早めに働き方を整えておく意味もあります。どの年代でも、年収と退職金は「働き方を選べる状態」を作るための材料です。

退職金の税金は、30代ならほぼ気にしなくてよい

退職金は給与とは分けて課税され、退職所得控除で大きく軽くなります。控除額は勤続年数で決まります。

1年未満の端数は1年に切り上げます。課税されるのは、原則として（退職金−控除額）×2分の1の部分だけです。ただし勤続5年以下で受け取る退職金のうち、控除後の金額が300万円を超える部分には2分の1の計算が使えません。勤続15年なら控除額は40万円×15年＝600万円。06章の試算に照らすと、30代で受け取る額はほとんどこの枠に収まるので、実際には課税されない例が大半です。

ただし、過去に退職金を受け取ったことがある場合や、同じ年に2か所以上から受け取る場合は、控除の計算が変わります。転職を繰り返してきた人は、国税庁のページで自分の条件を確かめてください。退職金を受け取ったあとのお金の置き場所は、技師のための資産運用入門で扱っています。

よくある質問